【導入：給与明細に刻まれる「新しい項目」】
おはようございます、ゴリラパパです。 2026年4月。いよいよ歴史的な制度「子ども・子育て支援金」の徴収が始まりました。
給与明細を二度見したパパも多いはずです。年収500〜600万円世帯なら、毎月500円〜700円程度、じわじわと手取りが削られていきます。「また増税か……」と嘆く声も聞こえますが、私はあえて前向きにこの波を乗り越えることに決めました。
なぜなら、わが家の3歳の長男も、この4月からサッカーを習い始めたからです。
1. 【事実】2026年4月から始まる「子育て支援金」の正体
まず、最新の情報を整理しておきましょう。
- 制度： 医療保険料に上乗せして徴収される「子育て支援金」。
- 負担額： 2026年度は平均0.23%の料率（労使折半）。年収に応じて月数百円からスタートし、2028年度に向けて段階的に増えていきます。
- 目的： 児童手当の拡充や、誰でも通園制度などの財源。
「取られる」という感覚で見れば不満も出ますが、投資家として考えれば**「次世代への投資」**。ただし、任せきりにせず、私たちは「自分の資産」もしっかり守らなければなりません。
2. 他でケチるより、国が認める「節税」を使い倒す
増税やインフレで家計が苦しくなると、つい「子供のやりたいこと」を削りたくなります。でも、それは投資家として最も効率の悪い「損切り」です。
私は、増税分を嘆く代わりに、以下の**「国が認めた節税の武器」**をフル活用して、実質的なプラスを作っています。
- iDeCo（イデコ）： 掛金全額が所得控除。増税分を余裕でカバーする節税効果。
- ふるさと納税： 自己負担2,000円で高級食材をゲット。食費インフレへの最強の盾。
- 新NISA（オルカン）： 1,000万円の運用益を非課税にする「最強の聖域」。
これらを使い倒せば、月数百円の支援金増加なんて、誤差の範囲内に収めることができます。
3. ボールを蹴っているのか、蹴られているのか（笑）
私がなぜここまで「節税と投資」にこだわるのか。 それは、週末のサッカー教室で一生懸命ボールを追いかける息子の姿を見たからです。
まだ3歳。正直、ボールを蹴っているのか、それともボールに蹴られているのかわからないようなヨチヨチ状態（笑）。それでも、転んで泥だらけになりながら、キラキラした目でフィールドを駆ける。
「この挑戦を、お金を理由に諦めさせたくない」
そのために私は、惰性のサブスクや見栄の飲み会といった「死に金」を徹底的に殺し、息子のサッカースパイクや新しいボールという「生きた金」に投資し続けます。
【結論：将来の5,000万は、今を全力で生きた「結果」】
1ドル160円の円安、増え続ける税金。 世界は騒がしいですが、ゴリラパパのやることは変わりません。
「月5万」の積立を淡々と継続し、残りの全力で息子たちの「今」を支える。 5,000万円というゴールに到達した時、隣にいる息子たちが「パパ、あの時サッカーやらせてくれてありがとう」と言ってくれたら、私の投資は完全勝利です。
さあ、泥だらけのユニフォームを洗って、また明日から一歩ずつ積み上げていきましょう。
コメントを残す